賃貸物件を探す際、「新築」「築浅」「築古」などの呼び方を見たことがあるかと思います。
不動産には築年数に応じた評価があり、それぞれ特徴があります。
築古、築浅とはどれくらいの築年数のことをいうのか、また築年数と似ているようで全く違う耐用年数についても触れていきますのでぜひ目を通してみてください。
築古の賃貸物件の築年数はどれくらい？目安と特徴とは
実は明確な定義はないのですが築年数が古い建物を築古物件といい、築30年を超えるものは築古物件にあたるでしょう。
築浅物件に比べて家賃が安い傾向にあり、契約時の初期費用を抑えられるため、手頃で借りやすい物件です。
老朽化が進んでいる場合は、オーナーによってリノベーションやリフォームがおこなわれ、キレイに改築された物件が割安に借りられることもあります。
しかし 設備や物件自体が古いため、カビや害虫などが発生する可能性は新築よりも高く、耐震基準が変わる以前の建築物であれば、地震など災害時の不安もあります。
内見でしっかりと衛生状態や耐震基準などを確認しましょう。
築浅の賃貸物件の築年数はどれくらい？目安と特徴とは
一方の築浅物件ですが、だいたい築5年以内であれば「築浅」と呼ばれるでしょう。
物件自体が新しいため、築年数が経過した物件に比べきれいで、キッチンや給湯器、エアコンなども新しいタイプのものが使われています。
そのほかの設備も最新で、オートロックや宅配ボックス、鍵など防犯性の高いセキュリティが整っていることも多いため、人気が高くなります。
そのため周辺の相場よりも家賃が高く、空きが出てもすぐに次の入居者が決まるので、借りるのが難しいといえます。
築浅物件を希望する場合、探しているエリアに築浅物件の情報を見つけたら、すぐに不動産会社に問い合わせてみましょう。
賃貸物件の築年数とは別物！構造別の耐用年数はどれくらい？
建物は、築年数により劣化し物理的な寿命を迎えます。
しかし、減価償却を前提とした場合の使用可能な年数を表す「耐用年数」と呼ばれる会計上の期間もあり、建物の構造によって異なります。
「耐用年数」は、毎年減価償却をしていき最終的に建物の価値が0になるまでの期間を表しており、決算や住宅ローンの返済期間を決めるのにも使われます。
構造別の耐用年数
●木造・合成樹脂造 店舗用・住宅用 22年
●木造モルタル造 店舗用・住宅用 20年
●鉄骨鉄筋コンクリート造・鉄筋コンクリート造 住宅用 47年
●れんが造・石造・ブロック造 店舗用・住宅用・飲食店用 38年
耐用年数を超えた建物は、性能が落ちて使えなくなるような錯覚に陥りますが、「耐用年数＝寿命」ではないことを知っておきましょう。
まとめ
地震大国である日本では、命を守るため建物の「耐震基準」が制定されており、築年数と同様に重視されます。
現在「新耐震基準」と「旧耐震基準」の建物が存在し、建築時期によって異なります。
「旧耐震基準」は1950年、「新耐震基準」は1981年の6月に施行されており、新耐震基準は稀に起こる大地震が来ても建物が倒壊しないことを目標としています。
1982年以降に建てられたもの、築年数にして35年以内の物件であれば新耐震基準と覚えておきましょう。
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